コンテンツプロデュースカンパニーとして企業のマーケティング活動を支援する株式会社ファングリー（東京都渋谷区、代表取締役：松岡 雄司、以下当社）は、企業からのメールマガジンを受信したことがあるビジネスパーソンを対象に、法人向けメールマガジン受信に関する実態調査を行いました。その結果を抜粋してレポートします。
▼調査レポートの全データ（PDF形式16ページ）のダウンロードはこちらから
URL：https://fungry.co.jp/dl/mailmagazine-survey/
近年、チャット形式のツールやオンライン会議ツールなどのビジネス利用が進み、ビジネスにおけるコミュニケーション手段は多様化しています。一方で、従来使われている「メール」の有用性は依然として高く、ビジネスパーソンにとって主要なコミュニケーション手段の一つと言えます。
そのため、企業のマーケティングにおいてもメールは有効なチャネルと考えられており、その代表的な施策がメールマガジンの定期配信です。顧客との関係構築を図ることを目的に、商品やサービス、自社の取り組みなどに関するさまざまな情報をメールマガジンで配信している企業は多いでしょう。
しかし何となくメールを送り続けているものの、あまり顧客の反応が見えず、どのような印象を持たれているのかわからないと考えている担当者の方もいるのではないでしょうか。
そこで当社では、実際に企業のメールマガジンを受信しているビジネスパーソンにアンケートを実施し、メールマガジンが発信元の企業やサービスのイメージに与える影響などについて調査をしました。
・概要：法人向けメールマガジン受信に関する利用実態調査
・対象：全国20～59歳の会社員、経営者
・期間：2023年3月
・調査手法：インターネットリサーチ
・回答数：812名
※本アンケート調査のデータを引用する場合は、出典元として「株式会社ファングリー・アンケトス調べ」と明記のうえ、下記のURLの記載もしくはリンクをお願いいたします。
https://fungry.co.jp/news/mailmagazine-survey/
・全体の7割が、企業が配信しているメールマガジンの印象は企業のイメージに影響すると回答
・メールマガジンの受信後、企業に問い合わせをしたことのある人は約半数
・メールマガジンを配信停止したことがある人は7割。停止理由は「興味のない内容が多かった」が最多の7割
・「配信停止（解除）がしやすいと企業やブランドの印象がよくなる」と回答した人は7割以上
「メールマガジンが送られてくる企業やブランドの名前は、印象に残るかどうか」という設問に対して、「印象に残る」と回答した人が最多の45.2％となりました。およそ半数の人が、メールマガジンの送信元を意識していることがわかります。
また、「メールマガジンの印象が、企業のイメージに影響すると思うか」という設問に対しては、「影響する」「どちらかというと影響する」と回答した人をあわせると全体の70.7％に上りました。この結果を踏まえると、メールマガジンは企業ブランディングとしても機能していると言えるでしょう。
メールマガジンの受信後、「企業にサービスなどの問い合わせをしたことがある人」は46％、「企業の開催するウェビナーなどのイベントに申し込んだことがある人」は47％、「企業が公開している資料やレポートをダウンロードしたことがある人」は59％という結果になりました。
どのアクションもおよそ半数の人が「したことがある」と回答し、メールマガジンをきっかけに企業やサービスへの興味・関心が高まっていると言えます。特に資料やレポートのダウンロード経験がある人が約6割ともっとも多く、顧客が求める有益な情報をまとめた資料やレポートはメールマガジンのコンテンツとして有効であると考えられます。
メールマガジンの配信停止をしたことがあると回答した人は72％でした。その理由としては「興味のない内容の配信が多かったため」が最多の70％で、次いで「配信頻度が多かったため」が57％という結果になっています。
前述の通り、メールマガジンは顧客の企業やサービスへの興味・関心を高めるために有効なチャネルです。その一方で、顧客にとって有益ではない情報を発信してしまうと、配信停止を招き、顧客との接点を減らしてしまう可能性があります。
何らかの理由でメルマガの配信を停止したいとき、手順が複雑だったり、停止したい場合の案内がわかりづらかったりするケースはよくあるのではないでしょうか。このような不便さは、メルマガの発信元である企業やサービスへのネガティブなイメージにもつながりかねません。
アンケートの結果でも、「メールマガジンの配信停止がしやすいと、その企業やブランドの印象もよくなると思う」と回答した人は73％に上りました。
もちろん、もっとも重要なのは配信停止をされないように顧客に求められる有益な情報を発信することです。しかし万が一不要と思われてしまった場合でも、配信停止の手順が明確で、案内がわかりやすければ、企業やブランドの印象はよくなることがわかりました。
ダウンロード資料には、本調査のすべての結果の詳細に加えて、メールマガジン改善のための「メール配信停止・解除のチェックリスト」を掲載しています。貴社のメールマーケティングをよりよい取り組みとするうえで、ぜひ本資料をお役立てください。
▼調査レポートの全データ（PDF形式16ページ）のダウンロードはこちらから
URL：https://fungry.co.jp/dl/mailmagazine-survey/
＜株式会社ファングリーについて＞
ブランディングテクノロジー株式会社（証券コード：7067）のグループ会社として、2020年10月に新設分割したコンテンツプロデュースカンパニー。「コンテンツの力で共創の機会を増やす」をミッションに掲げ、コンテンツマーケティング領域、企業ブランディングに関わるクリエイティブ領域、自社プラットフォームの運営を軸に事業を展開。クライアントビジネスの課題や目的、予算にあったプロジェクトチームと実効性の高いソリューションを提供しています。
所在地：東京都渋谷区南平台町15-13 帝都渋谷ビル5F
設立：2020年10月
代表者：代表取締役 松岡 雄司
資本金：25百万円（資本準備金を含む）
URL：https://fungry.co.jp/
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株式会社ファングリー
担当：北桝
Tel：03-5457-3938
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